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マーケティング支援の株式会社ドゥ・ハウス（港区　代表：稲垣佳伸）は、全国在住の20歳～69歳を対象に「情報メディアに関する利用実態調査」を実施しました。

調査手法はインターネットリサーチ。調査期間は2010年4月15日（木）～4月16日（金）。有効回答数は2,500名から得られました。

情報メディアの定義としては、様々な解釈があり難しいところですが、本調査では 「情報の媒介をしている装置・道具」として定義をしています。
インターネットの登場での革命の1つとして個人がブログやTwitterなどの情報メディアを利用して発信をすることができる状況になったという点があります。もともとメディア＝マスメディアを意味していた部分があり、歴史的にみてもいつの時代も発信者は権力者や巨大な資本を持つ企業であり、生活者は受信のみの役割を担っていました。

さてインターネットの登場でどうなったかといえば、カリスマブロガーが登場したりマスメディアが報じたニュースがブログやTwitterを通して早く、広範囲に情報が伝播しやすい状況になっています。情報の消費者であった生活者が情報の発信者として変化しています。企業側もマスメディアを通じて発信をしていたわけですが、同時に情報の消費者として「聞くマーケティング」が今後更に重視されていくかと思います。

例えば、家電製品を買う時にどんな行動をするかといえば、まずは「価格.com」で価格や買った人の感想を調べて、量販店に行くという購買行動に変化しています。 製品そのものを売るというよりは、インターネットの登場によって製品のコンテキスト・ストーリーも併せて売ることでヒット商品へとつながるということだと思います。成熟社会ではその傾向も更に顕著となると思います。

さて調査結果をみていますと、価格.comを代表とした「比較・クチコミサイト」が利用実態・情報の信頼度・利用意向ともに「テレビ」・「新聞」に近づきつつあります。前述した背景がありますので、今後ともこの傾向は顕著になると思われます。

さて余談ではありますが、インターネットの登場によって情報量、伝播スピードともに拡大しているわけですが、反面人間の処理能力はそれほど変わっていません。
したがって情報の消費という指数があるのであれば、インターネット登場前と比較して消費までの時間が短くなっているかもしれません。あるいは情報としてインプットするかどうかを判別しているのかもしれませんね。

株式会社ドゥ・ハウス 　http://www.dohouse.co.jp

株式会社ドゥ・ハウスは、「Human Networking Industryの創造に貢献する」という事業理念のもと、アナログ、デジタル合わせた「人のネットワーク」を介して クチコミ・プロモーションと定性リサーチサービスを展開しています。

近年は、「店頭TV」や「モラタメ.net」など「店頭」と「プロモーション」系のサービスに力を入れ、新時代のマーケティングコミュニケーションを実践しています。

設立：1980年7月7日

資本金：658百万円

従業員数：120名（2009年10月）

お取引企業数：約500社／年間プロジェクト数　約2000件

年間売上：1,860百万円（2009年9月期）