【自主調査】サードプレイスに関する自主調査～サードプレイスがあると精神的ゆとりが増す傾向～

2010年5月6日

マーケティング支援の株式会社ドゥ・ハウス（港区　代表：稲垣佳伸）は、首都圏在住の20歳～59歳正規社員・職員及び派遣社員を対象に「サードプレイス※に関する調査」を実施しました。

調査手法はインターネットリサーチ。調査期間は2010年4月16日（金）～4月17日（土）。有効回答数は1,580名から得られました。

※サードプレイスとはアメリカの社会学者レイ・オールデンバーグが1989年に著書で発表した「サードプレイス」は
   新しい都市の居場所（プレイス）の概念。都会で楽しく暮らすには、3つの場所が必要であり、ファーストプレイスが自宅
   セカンドプレイスが職場（学校）、そしてこの中間にあるのがサードプレイスと定義されている。
   代表的な例として

スターバックスがくつろぎの拠点として”サードプレイス”を目指した店舗デザインを目標としている。

ブログ等に引用する

調査結果トピックス

「サードプレイス」の意味を知っている割合は4％、想起できるで35％
「サードプレイス」トップはサークル、次いで実家。
サードプレイスを想起した回答者は精神的ゆとり、友人の数が多い傾向

調査概要

調査手法：インターネットリサーチ（myアンケート）
調査地域：首都圏（埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県）
調査対象： 20歳～59歳の正規社員・職員及び派遣社員男女（myアンケートモニタ）
調査票：あなたご自身に関するアンケート
有効回答数： 1,580名

	20代	30代	40代	50代
男性	167	206	264	312
女性	143	181	216	91

世代の定義としては株式会社ジェイ・エム・アール生活総合研究所を利用しています。
世代の定義詳細は：

こちら（PDFファイル）をご覧ください。

１．「サードプレイス」の意味を知っている割合は4％にとどまる。

サードプレイスという言葉について「具体的な意味を知っている」と回答した割合は4％にとどまる。

世代別にみると、【新人類ジュニア】【エイティーズ】がそれぞれ12％、6％となっており若い世代の方がサードプレイスという言葉の認知が高い傾向。

２．「サードプレイス」を想起できる割合は35％。

サードプレイスの定義を提示した上で、具体的な場所が思いつくかを確認したところ全体で35％が「思いつく」と回答している。

性別でみると、女性が男性と比較して思いつく割合が8ポイントほど高くなっている。
世代別にみると、【ポストバブル】【団塊ジュニア】が思いつく割合が3割未満となっており、他の世代と比較して低くなっている。

３．サードプレイストップはサークル、次いで実家。

具体的なサードプレイスの場所を確認したところ、最も件数が多かったのは「サークル」。次いで「実家」「友達の家、友達と遊んでいるとき」「飲み屋・居酒屋・バー」が続く。

４．サードプレイスを想起した回答者は精神的ゆとり、友人の数が多い傾向。

サードプレイスを思いつく回答者とそうでない回答者を比較した結果が以下のグラフとなる。
「生活満足度」には差異はみられないが、「精神的ゆとり」「友人の数」で顕著な差異がみられる。

担当リサーチャーコメント

「サードプレイス」という言葉は実は知りませんでした。たまたま自分が参加している異業種交流会のテーマになって初めて知った言葉です。

さて調査結果をみていきましょう。
「サードプレイス」という言葉自体はまだ一般的に認知されていませんが、そのような場所があるかどうかに関しては35％という数字になっています。逆をいえば約7割の方が想起できていないという結果になっています。もう１つ着目すべき点としては「サードプレイス」を持つことによって、精神的ゆとりが高くなるという傾向があります。

成熟した現代社会を特徴づけるものは、社会に蔓延するストレスというのがあります。厚労省によると、仕事のストレスが原因でうつ病などになったとして労災認定を受けた人は、２００８年度に過去最多の２６９人を記録、５年前の１０８人に比べて約２・５倍となったという統計データもでています。

企業側への対策も必要であると思いますが、同時に仕事・家族そして「サードプレイス」を持つことで心身ともにバランスが保たれ、ストレス社会の解消の一助になるのではないかと思います。

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調査結果の転載・引用の際のお願い

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記載例：（出典：ネットリサーチのmyアンケート）

本調査のデータ、集計ソフト

本調査のローデータおよび集計ソフト（my集計アプリ）は法人・個人問わず無料にてご利用いただけます。ぜひ属性別等の結果もご参考ください。

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＜会社概要＞

株式会社ドゥ・ハウス 　http://www.dohouse.co.jp

株式会社ドゥ・ハウスは、「Human Networking Industryの創造に貢献する」という事業理念のもと、アナログ、デジタル合わせた「人のネットワーク」を介してクチコミ・プロモーションと定性リサーチサービスを展開しています。

近年は、「店頭TV」や「モラタメ.net」など「店頭」と「プロモーション」系のサービスに力を入れ、新時代のマーケティングコミュニケーションを実践しています。

設立：1980年7月7日

資本金：658百万円

従業員数：120名（2009年10月）

お取引企業数：約500社／年間プロジェクト数　約2000件

年間売上：1,860百万円（2009年9月期）

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